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ドメインからわかる情報、ドメインを所有している組織、ISPメールドメインリスト、フリーメールドメインリスト
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ドメインとは
ドメインとはインターネット上のネットワークを特定する文字列で、住所のようなものとして例えられます。
その理由として、住所の役割を果たすIPアドレスという「192.0.2.1」といった数字の羅列を文字列に変換したものがドメインだからです。
またドメインには、「他のドメインと重複してはいけない」というルールがあります。
例えば、違うマンションなのに住所が同じなんてことがあったら、どちらに手紙を届けていいか分からず困ってしまいます。
それと同様で、どちらに通信すればいいか分からなくなる事態を避けるために、ネットワークを唯一特定できるようなドメイン名が必要なのです。
ドメイン所有組織について
ドメインとは、で説明したようにIPアドレスとドメインは深く関係しています。
弊社では、IPアドレスだけでなく、ドメインから取得した所有者情報を含む「ドメイン所有組織」データも提供しております。
データ内容としては以下の項目を収録しています。
| 項目名 | 値の例 | 説明 |
|---|---|---|
| ドメイン | geolocation.co.jp | キーとなるドメインです。 |
| 企業コード | 100002637 | 組織に割り当てられたIDです。 |
| 企業名 | 株式会社Geolocation Technology | 組織の名称です。 組織のサイトに記載されている名称を原則として採用しています。 |
| 企業名（英語表記） | Geolocation Technology, Inc. | 組織の英語の名称です。 組織のサイトに記載されているものを原則として採用しています。 |
| 組織第一行政区画コード | 22 | 組織の本社が所在する都道府県の全国地方公共団体コードです。 |
| 組織第二行政区画コード | 22206 | 組織の本社が所在する市区町村の全国地方公共団体コードです。 |
| 郵便番号 | 411-0036 | 組織の本社所在地の郵便番号です。 |
| 住所 | 静岡県三島市一番町18-22アーサーファーストビル4F | 組織の本社所在地の住所です。 組織のサイトに記載れている記述を原則として採用しています。 |
| 住所（英語表記） | Ichibanchou, Mishima-city, Shizuoka, JAPAN | 組織の本社所在地の住所の英語表記です。 更新間隔の違いにより、上記の住所を一致しない場合があります。 |
| 電話番号 | 055-991-5544 | 組織の本社代表の電話番号です。 組織のサイトに記載されている番号を原則として採用しています。 |
| FAX番号 | 055-991-5540 | 組織の本社代表のFAX番号です。 組織のサイトに記載されている番号を原則として採用しています。 |
| URL | https://www.geolocation.co.jp/ | 組織のサイトのURLです。 |
| 組織ドメイン名 | geolocation.co.jp | 組織のサイトのFQDNからドメインを抜き出したものです。 |
| 組織ドメイン種別名 | .co.jp | 組織ドメイン名からドメイン種別を判定したものです。 |
| 組織緯度 | 35.1246742 | 組織の住所から緯度(世界測地系)を算出した値です。 |
| 組織経度 | 138.9101771 | 組織の住所から軽度(世界測地系)を算出した値です。 |
| 上場区分コード | 3 | 組織の上場区分を表したコードです。 |
| 証券コード | JP3386740009 | 組織のISINコードです。 該当組織が上場していなくてもグループ企業が上場している場合(ホールディングスなど)、 そちらの会社のISINコードが表示される場合があります。 |
| 設立年月日 | 200002 | 組織の設立年月日です。 年月までしか判明できない場合は、YYYYMMの書式。 日まで判明した場合はYYYYMMDDという書式です。 |
| 資本金コード | 7 | 組織の資本金を表したコードです。 |
| 従業員数コード | 4 | 組織の従業員数を表したコードです。 グループ連結ではなく単独での従業員数です。 |
| 売上高コード | 3 | 組織の売上高を表したコードです。 |
| 業種大分類コード | G | 日本標準産業分類の大分類です。 複数の業種が該当する場合は、カンマ区切りで記載します。 |
| 業種中分類コード | 39,40 | 日本標準産業分類の中分類です。 複数の業種が該当する場合は、カンマ区切りで記載します。 |
| 業種小分類コード | 391,401 | 日本標準産業分類の小分類です。 複数の業種が該当する場合は、カンマ区切りで記載します。 |
| 業種細分類コード | 3912,4013 | 日本標準産業分類の細分類です。 複数の業種が該当する場合は、カンマ区切りで記載します。 |
利用例：ドメイン所有組織
入力補助 + データ強化
入力フォームの入力補助や社内のデータ整備に利用します。
また、メールアドレスのリード情報から組織の情報を収集しマーケティングの活用に活かすことも可能です。
ISPメールドメインリスト、フリーメールドメインリストとは
ISPメールドメインリストとは、プロバイダ契約時に割り当てられるメールアドレスのドメインを収録したデータです。
ビジネスで利用されることは少ないので、位置情報データや組織データ・匿名データと共に利用することで、アクセス元と登録情報の一致からなりすましなどの不正行為を未然に防ぐことが可能です。
フリーメールドメインリストとは、無料で利用することができるメールアドレスのドメインを収録したデータです。ユーザ登録の制限や拒否、社内からの送信先の制限(情報漏洩等セキュリティ対策)などさまざまな用途で利用されます。
利用例：ISPメールドメインリスト、フリーメールドメインリスト
情報漏洩対策（メールドメイン）
メールドメインフィルタリングを使用することで、社内からの機密情報をフリーメールへ送信することを防ぎ、情報漏洩を防止することが可能になります。
情報漏洩対策（webメール）
URLフィルタリングを使用することで、社内からの機密情報をwebメールサイトへ送信することを防ぎ、情報漏洩を防止することが可能になります。
不要な問合せ拒否
フリーメール、ISPメールからの問い合わせは不要のため、入力時点で拒否、または宛先を変更することが可能です。
ドメイン所有組織、ISPメールドメインリスト、フリーメールドメインリストを活用しよう
IPアドレスでの判定に加え、ISPメールドメインリストやフリーメールドメインリスト、ドメイン所有組織を共に利用することで、アクセス元と登録情報が一致しているかどうかをより確実に確認することができます。
これにより、単独で利用するよりもさらになりすましなどの不正行為を未然に防ぐことが可能となります。
まとめ
- ドメインとは、インターネット上のネットワークを特定する文字列。
- ドメイン所有組織とは、ドメインからその所有者情報を取得したデータ。
- ISPメールドメインリストとは、プロバイダ契約時に割り当てられるメールアドレスのドメインを収録したデータ。
- フリーメールドメインリストとは、無料で利用することができるメールアドレスのドメインを収録したデータ。
- IPアドレスでの判定に加え、共に利用することで入力補助やデータ強化、情報漏洩対策に役立てることができる。
詳細をお聞きしたい場合は、下記フォームより問い合わせください。