IPv6対応とIPv4枯渇問題

IPv6アドレスはIPv4アドレス枯渇問題を根本的に解決するものであると考えられています。しかし、だからといって「今すぐIPv6アドレスを使い始めれば万事解決」というわけにはいきません。IPv6アドレスへの対応/移行は即自的な解決法ではないのです。

IPv4アドレスとIPv6アドレスの間には互換性がありません。IPv4アドレスを割り当てられた機器とIPv6アドレスを割り当てられた機器はそのままでは互いに通信できないのです。

「IPv4アドレスの枯渇」で解説した通り、IPv4アドレスが不足し、将来的にはIPv6アドレスによるネットワークに移行しなければいけないということは明らかです。とはいえ、現在のインターネット通信は主にIPv4アドレスによるものです。そのため、いきなりIPv6アドレスに切り替えてしまうことはできず、IPv4アドレスとIPv6アドレスを共存させながら、徐々にIPv6アドレスへと移行しなければならないというのが現状と言えます。

IPv6移行のハードルと技術

IPv6アドレス対応の際にハードルとなるものは、「設定の変更による人手とコストがかかる」という点をはじめ、立場によって実にさまざまです。

まず、WebサーバやメールサーバをIPv4アドレスで運用している場合を考えてみましょう。これらのサーバをIPv6アドレスに切り替えてしまうと、IPv4アドレスを使っている人からは、それらのサーバにアクセスできなくなってしまいます。つまり、IPv4アドレスを使っている人が、Webサイトを閲覧したりメールを送信したりすることができなくなるということです。

アクセス解析ツールなどを提供するベンダの立場に立ってみると、IPv6アドレスを使っているユーザのアクセスも分析できるよう、ツールを対応させる必要が生まれます。

IPv4アドレスとIPv6アドレスの両方が使われる移行期においては、双方のネットワークに対応しながら、徐々にIPv6アドレスに移行していく必要があります。
ネットワーク機器にIPv4アドレスとIPv6アドレスの両方を割り当てる「デュアルスタック」、IPv4アドレスとIPv6アドレスを変換する「トランスレータ」などの技術・手法が利用されています。

まとめ

• IPv6アドレス移行は、IPv4アドレスの即自的な解決法ではない。
• IPv6アドレス移行には、立場によってさまざまなハードルがある。